いままでに移植手術を済ませた患者さんたち


1988年8月、帰国時に大阪空港で出迎えの方々と


1989年手術後、ICUから病室に戻られた時に撮影（手前は奥様）


移植手術が終り、帰国前日に　お世話になったフィリピン腎センターのアラノ博士と撮影


帰国直前に、お世話になった腎センターのスタッフと一緒に記念撮影


帰国直前に,フィリピン腎センターの所長アラノ博士と撮影。（右側は婚約者のMさん）


帰国前日、アラノ博士と記念撮影


待望の移植手術の模様
（医師団の許可を得て当会にて撮影）


新しい腎臓が働きだし、利尿が認められた瞬間
（医師団の許可を得て当会にて撮影）
7. 患者側コーディネーターである当会の活動目的
今までにもご説明の通り、当会の前身は 海外腎移事情植研究協会 として、１９８７年に活動を開始いたしました。 この当時から現在に至るまで、当会の活動目的は一貫しており、それは、「日本人に対する移植枠を確保した上で、実際の手術のチャンスを作り上げる」ということであります。

移植手術を望む大勢の自国民の患者さんも待機している中、私共は現地医師団との良好な関係を築き、大いなる信頼関係の基で日本人患者さんを受け入れていただける道を開いてまいりました。
臓器移植と言う、一歩間違えば大変な結果を招く医療行為を行なう以上、外国人である日本人の患者さん側に立ったコーディネーターの存在は、医師団にとっても欠かすことができない大きな意味を持っております。
なぜならば、別項でも述べましたように、日本人が外国で医療行為を受けるということは、言葉の問題にとどまらず、現地の習慣や医療事情、また、宗教観を熟知している、同じ日本人からの適切なアドバイスがなくては、医師団にしても安心して医療行為が行なえないからにほかなりません。
この私共の存在が、本来であれば自国民のケアだけで手一杯な医師団を動かし、人道的見地から、年間数名程度の日本人に対する移植枠を確保させました。

ところが実態を良く見ようとしない一部のマスコミは、「臓器売買であり、けしからんことだ」との論調で、まったく的外れな非難を繰り返して来ました。
しかし、ちょっと考えれば解ることですが、私共コーディネーターは、提供者(ドナー）について関与できるわけではなく、ましてや臓器そのものを用意するわけでもなく、また、そんなことができるはずもありません。
ＨＬＡの合致という厳しい条件を満たした上で、初めて臓器移植は行なわれますが、その専門的判断は、高度な知識と豊富な経験を併せ持つ、移植関係医にしか下せません。

今まで何回も、「私の腎臓を買って下さい」と、臓器移植の困難さを知らない国内の方々から多くの問合せを受けましたが、これは、悪意に満ちた誤った報道の副産物でした。
また、これは驚くべきことですが、当時の当会に取材に訪れた あるスポーツ新聞の社会部の若い記者は、「腎臓って二つあるんですか？」と言って不思議な顔をしておりました。
このような記者に、移植医療の難しさが理解できるわけがなく、したがって臓器売買などという低次元な記事が生まれて来たのでしょう。

臓器売買などという低次元な議論は、移植医療を知らない者の不毛の議論でしかなく、したがって言うまでもないことですが、当会および患者さんと提供者の間で、金銭の授受が行なわれることなど一切ありません。
提供者の確保は、純粋なる医学的見地から医師団により行なわれ、我々や患者さんがこの問題に関与する余地は全くありません。

話は少し逸れますが、これから当会にお申し込みになり、フィリピンで臓器移植をお受けになることをお考えの患者さんに お願いしたいことがあります。それは、「自らは外国人である」ということを十分に認識していただきたいという点です。既に述べましたが、フィリピンにおいても移植医療の順番を待っておられる方々が大勢いらっしゃいます。
私共と医師団が確保した、年間数名程度の日本人枠は、移植をお待ちの現地の方々にとっては、決して喜ばしいことではないはずですが、今までの経験上、実際には、長年チャンスをお待ちになっている現地の患者さんを飛び越えて、日本人の患者さんに先に順番が廻って来ることが現実となっています。

「自国民を差し置いて、なぜ外国人を優先するのか」などという、現地の人々の不満を招かないように、現地滞在中は、常に感謝と謙虚な気持ちで他の患者さんや関係者に接していただきたいと切に願います。

過去に数人の患者さんが、私共の再三の注意にもかかわらず、このことを理解できずに自分勝手な振る舞いを続けたため、誠に不本意ながら、組織適合検査の段階で、以後のお世話をお断りしたケースもありました。

２０年の長きにわたり、日本人の患者さんを異国の地から照らし続けている、わずかな 灯火 を決して消すことのないよう、皆様のご理解とご協力をお願い致します。

【保険・医療費控除について】
生命保険や医療費控除の活用方法に関する情報をお知らせいたします。
現時点で有効な生命保険または医療保険にご加入の場合、外国での治療であっても、現地医師団作成の診断書を添付することにより、手術給付金および入院給付金の請求を行うことが可能ですから、詳しくは各保険会社にお問い合わせください。
せっかく加入している保険です。有効にご活用ください。

また同様に、現地医師団の医療費領収書を添付することにより、２００万円を上限とした所得税の医療費控除が受けられます。ただし国外での治療のため、高額療養費などの医療費そのものの還付を受けることは出来ません。
詳しくは、税理士または市区町村の税務課までお問い合わせください。
保険や税の控除を上手に利用しましょう。